日本における、これからのメンタルケアの届け方

おはようございます。

MFIの仲宗根です。

さて、今日は「日本における、これからのメンタルケアの届け方」についてお話したいと思います。

日本のメンタルケアはまだまだ改善の余地があり、特に「どうやって届けるか？」という部分が大きな課題です。
でも、その課題を乗り越えるためのヒントが
少しずつ見えてきました。

日本のメンタルケアの現状

まずは、現状を整理してたいと思います。

日本では、メンタルケアに対する理解や受け入れがまだまだ十分ではありません。

言葉を選ばずに言うと
“社会的な認知の低さ”がある。

「心のケアを受けること＝弱さの証明」という偏見が残っており、特に働き盛りの年代においては相談すること自体が「恥ずかしい」と感じる人も多いのが現状であったりします。

その上で日本では、心療内科や精神科に行くことがハードルとなっている人が少なくありません。

特に「病院＝重症の人が行くところ」というイメージが強く、気軽に相談できる場としては機能していないことが多いです。

これは医療機関のアクセスの難しさがあると言う要因になっていて
カウンセリングを受けたくても予約が取れなかったり、診察の待ち時間が長かったりといった課題が原因だったりします。

職場や学校でのサポートの不十分さもある。

企業や学校において、メンタルヘルスに関するサポートが不十分であることも問題です。

例えば、職場でのメンタルヘルスプログラムは形式的なものに留まっているケースが多く、相談窓口があるだけで実質的なケアが提供されていないことが少なくありません。

また、学校においてもカウンセラーの数が不足していたり、学生が相談しやすい環境が整っていなかったりする問題があります。

日本における「新しいメンタルケアの届け方」とは？

じゃあこれらの問題を解決するために、どんな取り組みが必要なのか。と言うことになるんですが
これには「海外の成功事例」をヒントにしながら、日本に合ったメンタルケアの届け方を考えていく必要があって、まずはオンラインメンタルケアの普及。

海外では既に当たり前となっている「オンラインカウンセリング」。
日本でもこれをもっと普及させることが重要です。

例えば、スマホアプリを使ってカウンセリングを受けられるようにすることで「場所を選ばずに相談できる」という利便性を提供できます。

また、AIチャットボットを活用することで、初期相談を気軽に行えるようにする仕組みも有効になってくるわけですね。

そうなってくると、必然的に次に必要になってくるのは、社会全体の意識改革です。

メンタルケアに対する偏見をなくすことは、日本において最も大きな課題です。
そのために重要なのは「教育」と「啓発活動」。

例えば、学校のカリキュラムに「メンタルヘルス教育」を取り入れ、子どものころから「自分の気持ちを表現することの大切さ」を学べる環境をつくることが大切で

さらに、有名人やインフルエンサーが自らメンタルケアを受けていることを公表することで「相談することは恥ずかしいことではない」という認識を広めていくことも大切になってきます。

この先企業においても、メンタルケアの重要性をしっかりと理解し、支援体制を整える必要があって
単に「相談窓口を設置する」というだけでなく、従業員が安心して相談できるよう「匿名性を保証する仕組み」を導入して、定期的なメンタルヘルスセミナーやワークショップを開催し、「心の健康」について学ぶ機会を増やしていくこともそうですが、地域単位での支援活動も重要です。

例えば「ピアサポートグループ」のように、同じ経験を持つ人々が集まってお互いに支え合う仕組みを広げることで、孤立を防ぐことができるし、自治体と連携したメンタルケアサービスの提供も、日本においてはまだまだ、大きな可能性を秘めているなぁと思います。

僕たちが目指す「日本流のメンタルケアの届け方」

ここでやはり重要なのは、海外のやり方をただ真似するのではなく「日本に合った形で提供する」という視点です。
僕が掲げる「共感社会」を実現するために、必要な要素がいくつかあって